オフィスとレジデンスの投資は、どちらが儲かるのか投資初心者なら気になる案件でないでしょうか。
事業用と居住用の不動産では借り手の属性が異なるため、投資運用の安定性にも違いがあります。
今回は、投資における両者の違いについて解説しますので、不動産投資を検討中の方はぜひ参考にしてくださいね。
オフィスVSレジデンス:景気から投資を検討
不動産投資を景気によって調査してみると、オフィスよりレジデンスの方が景気に左右されにくいでしょう。
オフィスの賃料や価格は景気が悪くなると下がる傾向にあり、空室にもなりやすいようです。
テナントの空室は、レジデンスと違って貸床面積が大きいので稼働率の変化も大きくなってしまいます。
もちろん、景気が上がると賃料や価格も上昇しやすく、借り手の需要も増えますが、社会情勢に影響されやすいので利回りの振り幅が大きいです。
一方、レジデンスは普遍的な需要があるため、景気云々で空室が増えることはあまりないでしょう。
賃料についても即座に反映されるわけではないので、景気によって利回りが大きく変化することはなさそうです。
利回りと安定性を自身の中でどのよう定義するかによって、どっちが良いのか判断してみましょう。
オフィスVSレジデンス:諸経費から投資を検討
不動産投資を諸経費から検討してみると、オフィスとレジデンス、どっちもどっちといえそうです。
固定資産税や都市計画税については、税金の評価額はオフィスの方が高い傾向にあります。
レジデンスの場合、固定資産税で1/6、都市計画税で1/3の軽減税率を受けられるので安くなる計算です。
水道光熱費については、表面的にはオフィスの方がオーナーの負担が大きいのですが、通例として各テナントから使用料を徴収できます。
使用料は実際の金額より上乗せされて請求されることもあり、利回りが高くなるケースもあるようです。
レジデンスでも似たような事例はありますが、そこまで高額にはならないでしょう。
メンテナンス費用については双方に大差はなさそうですが、テナント負担となるオフィスの原状回復費用では差が出るかもしれません。
まとめ
オフィスとレジデンスの投資はどっちがお得なのかは、利回りの考え方や初心者・上級者などによって異なります。
立地や景気などさまざまな社会情勢に影響を受ける場合もありますので、一概にどちらが良いとは決められないでしょう。
初心者の方は不動産投資の専門家に意見を求めると安心できるかもしれませんね。
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